創風
SO
LINE
新たな風を吹かせよう
あなたと創るその作品で
LINE
FU
メッセージ

MESSAGE

⾃分の創り出す作品で、
勝負していきたい思いがある。
難しい道だとしても、
挑戦せずにはいられない。
そんな思いを持つあなたの一歩⽬、
共に挑戦させてください。

その一歩が
新しい⾵を創る。

INFORMATION
INFORMATION
INFORMATION
INFORMATION
INFORMATION
INFORMATION

ABOUT SO-FU

創風とは

オリジナル作品を創り、
広く届けたいという意欲と実力を保つ
次世代の映像・映画クリエイターに対し
1年をかけて
作品制作〜展開までを伴走する
アクセラレーションプログラムです。

専門家の伴走

業界の第一線で活躍する
メンターやサポーターが
制作からビジネス化まで
あなたの作品をお手伝いします。

専門家の伴走

活動費の支援

1申請あたり、上限500万円で
対象経費の1/2を支援します。
詳細は公募要項をご覧ください。
 

活動費の支援

つながりの創出

プログラム参加者、メンター、
サポーターや発表会ゲストなど、
幅広い人たちとのつながりを作る
ことができます。

つながりの創出

MENTORS&SUPPORTERS

メンターとサポーター

CONDITIONS

応募要件

※公募要項一部抜粋。応募にあたっては必ず公募要項を確認してください。

  • 「個人」または「チーム※(個人2人以上で構成 / 人数制限なし)」、「法人」いずれの形であっても応募可能
  • いずれの場合も、代表者は日本国籍または日本永住権を有すること
  • 法人の場合は、日本国法人かつ本店が日本に所在すること
  • 2025年4月1日時点で中学校を卒業していること(中学校卒業以上であれば、未成年の応募も可能です)
  • 高品質なコンテンツを自ら制作することができ、海外を含めたビジネス展開を目指していること

SCHEDULE

年間スケジュール

FAQ

よくあるご質問

ご利用いただくにあたって、
よくある質問をまとめております。
一覧にない質問事項がありましたら、
お問い合わせください。

どんな人が本補助金事業を応募できますか。

公募要項に記載されている応募者の要件を満たす方であれば、どなたでも応募可能です。

法人でも応募は可能でしょうか。

公募要項に記載されている応募者の要件を満たす方であれば、「法人」でも応募は可能です。

個人でも応募は可能ですか?

個人でもチームでも応募は可能です。

チーム員の上限はありますか。

チーム員の上限はありません。ただし、各メンバーが担う役割を必ず明記したうえでご応募ください。

未成年でも応募できますか?

公募要項に記載されている応募者の要件に記載の通り、「2025年4月1日」の時点で中学校を卒業している方であれば可能です。

外国人の応募は可能でしょうか。

公募要項に記載されている応募者の要件に記載の通り、外国籍であったとしても、日本の永住資格をお持ちであれば可能です。

応募後、途中で応募要件を満たさなくなった場合はどうなりますか。

当初の要件が満たせなくなることが見込まれる場合は、事前に事務局までご相談ください。

「父母もしくは同等の親族等の保護者からの了解を証明する承諾書」の提出が必要な「未成年」とはいつ時点のことを指しますか。

応募日時点で「未成年」であることを指します。

応募要件では「トレーニングや打合せに参加できることが必要」であると記載されています。
これらの日程は既に決まっていますか。また、都合が悪くて出られない場合はどうなるのでしょうか。

日程については、採択後に詳細をお知らせします。ご都合が合わない場合は、状況に応じて調整を試みます。採択後、適宜事務局へご相談ください。

同一の申請主体で複数の応募する場合、どのように手続きすれば良いですか。

応募ごとにメールアカウントを取得し、Google Forms等の入力を行ってください。

補助事業の実施期間は2026年2月28日までとありますが、この期日は報告・精算等を含むすべての業務を終了する日を指しますか。

原則として、2026年2月28日までに事業を完了(事業計画の全工程に加え、事業上必要な手続き(物品の支払い等)を全て完了)させ、成果物のデータ等を提出してください。また、2025年3月2日までに、本事業の実績報告書を提出してください。その際に、支払証憑書類等を併せて添付してください。なお、詳細なスケジュールについては、採択後に改めて広報させていただきます。

交付決定後、当初の計画通りの実施が困難となった場合、どうしたら良いでしょうか。その場合の補助金はどうなりますか。

事情により事業計画に変更が生じる場合は、速やかに事務局担当者にご相談ください。計画変更や事業中止など、必要な手続についてご案内いたします。

チームで本事業に応募した場合、チームメンバーの一人が離脱した場合はどうなりますか。

チームリーダーが離脱した場合は、本事業を完遂できなかったものとみなします。
チームリーダー以外のメンバーが離脱した場合は、当初の計画通り事業を実施し、成果発表会における成果物の発表、期限までに成果物データ等を提出できれば、完遂したものとみなします。

どの事業であれば採択の可能性が高いかがかわからない為、複数事業を申請したうえで、採択された事業から一つに絞り込んで交付申請を行う、といったやり方は可能ですか。

複数事業の申請自体は可能です。応募要件は、各事業ごとに確認ください。

応募申請のタイミングは今回だけでしょうか。2次公募は予定されていますか。

2次公募は予定されていません。

同じ応募者において、本補助金の応募予定事業とは別事業が他の補助金に採択されている場合、応募は可能ですか。

他の事業が他の補助金に採択されていることは問題ありませんが、応募予定事業が既に国又は地方公共団体、独立行政法人等からの補助金、助成金及び委託費等が支出されている場合は応募できません。詳しい条件は、公募要項を必ずご確認ください。

交付規程「様式1」は応募の際に提出が必要でしょうか。

応募時は不要です。採択後の「交付申請」手続き時、提出していただきます。

応募書類の提出方法を教えてください。

①企画書をクラウドストレージ(クリエイターが保有するもので可)上に準備のうえ、②Google Formsへの応募情報登録・必要書類添付を行ってください。
詳細は公募要項の「5.応募方法」をご覧ください。

応募書類の枚数に制限はありますか。

google formsの入力文字数に従ってください(各項目、100~1000文字程度で設定)。なお、「映像・映画」のポートフォリオ提出は「A4縦・最大10枚」となっています。

審査はどのように行われるのか教えてください。

提出いただいた情報をもとに、一次審査(書面)、二次審査(面談)を実施した後、外部審査委員会に諮り、採択案件を決定します。なお、外部審査委員会に関する事項(開催日程、議事録、外部審査委員の名前・所属・連絡先等)は、将来にわたり開示いたしません。

採択・不採択案件は公表されますか。

採択案件のみ事務局ホームページで、申請書上記載のある方(応募主体全員)の氏名(ビジネスネームでも可)を公表することを想定しています。

採択・不採択の理由は教えてもらえますか。

採択・不採択の理由などを含む審査の内容については一切お答えできません。

予算書に添付する見積書について、応募期限までに用意できない場合はどうすれば良いでしょうか。

見積書が準備できないものについては、現時点で可能な限り(過去の支出実績や一般的な相場を参考にした金額)で構いませんので積算を行い、なるべく網羅的に、実態に近い金額をご算出ください。
そのうえで、採択後なるべく早い段階で相見積を含めた見積書のご提出をお願いいたします。

すべての費用について相見積書を取得し、安価な方を選択しなければなりませんか。

「借料及び損料」「委託・外注費」「消耗品費」「印刷製本費」「その他諸経費」については、原則として、相見積りを取得したうえで安価な方を選択してください。
ただし、相応の理由がある場合には、相見積書を取得しないこと、または相見積書を取得しながら安価な方を選択しないことも可能です。その場合には、最終的な発注先を選定した理由を明確にしておいてください。理由の説明ができれば必ずしも理由書は必要ではございませんが、審査の段階及び将来的な検査等で理由を確認する可能性も十分に想定されますので、書面による整理をお願いいたします。

具体的な審査基準についてお教えください。

審査基準については、公募要項をご確認ください。公募要項に記載されている以外の基準については公表しておりません。

公募要項に記載している補助対象経費以外は、補助対象とならないのですか。

公募要項に記載している補助対象経費以外は補助対象となりません。
ただし、「4-2. 各費目の説明」において費目名ごとに記載している「支出例」は、あくまでも一例であり、本事業の目的に適合し、その経費の必要性及び金額の妥当性が証憑書類で明確に確認できるものであれば対象となります。

応募する事業は次年度以降も継続予定であり、事業に要する経費も次年度にかけて発生します。
どこまでが補助対象経費となりますか。

補助対象経費として認められる期間は「交付決定日から2026年2月28日まで(事業実施期間)」です。この期間中、補助対象経費の要件を満たし、契約・支払いを完了した費用が補助対象となります。

補助対象経費で購入したものを、補助対象事業以外(自主事業等)でも使用可能ですか。

補助事業の目的以外で、補助対象経費で購入したものを利用することはできません。補助対象経費が当該事業のみで使用されることを確認させていただく場合があるほか、目的外使用や虚偽報告等が判明した場合には、補助金の返還、不正の内容の公表等を行うことがあります。

補助上限額と補助率の考え方を教えてください。

補助上限額は「500万円」、補助率は1/2です(500万円を上限に、補助対象経費の1/2を補助します)。
詳細は公募要項「4-1. 補助対象経費の概要」の「補助金額の考え方」をご参照ください。

補助限度額の下限はありますか。

補助限度額の下限はありません。

応募書類の締め切りをお教えください。

以下2点の手続きを2024年4月25日(金)23:59までに完了してください。①企画書のクラウドストレージ上(クリエイターが保有するもので可)での提出、②Google Formsへの応募情報登録・必要書類添付。2点の手続きが終了しない場合は審査対象外となります。

応募時に必要な書類は、企画書以外に何がありますか。

企画書の提出のほか、①予算書(見積書添付) 、 ②制作スケジュール 、 ③ポートフォリオ 、 ④応募者確認書類の4点の添付が必要です。詳細は公募要項「5-1. 応募方法の概要」内の「応募の流れ」をご覧ください。

応募時に見積書の提出は必要でしょうか。

応募時の予算書提出と併せて、見積書の添付が必要です。また、見積書とは別に、相見積書の提出も原則として必要です。お早目のご準備をお願いいたします。

相見積書とは何ですか。

同じ条件で複数の事業者から見積書を取得し、比較して調達先を決定することです。諸事情により相見積の取得が難しい場合は、事務局までご相談ください。

交付申請とは何ですか。応募とは違うのですか。交付申請の具体的な流れをお教えください。

応募後、審査を経て、採択が決定してから行う手続きとなります。公募要項「6.採択後の対応」に交付申請の流れを記載しておりますので、ご覧ください。

採択後、補助金を受領できる時期について教えてください。

事業完了後の実績報告を経て補助額が確定されてからの支払いが基本ですが(精算払い)、希望した場合に限り、交付決定後2週間以内に全体額の50%、中間成果発表後2週間以内に全体額の30%を上限(合計80%)として、最終的な実績報告を待たず事業計画に基づく補助対象経費の一部を請求することもできます。希望しない場合は、事業完了後の精算払いとなりますのでご注意ください。

交付決定後、補助対象事業を行う際に、補助対象経費をどのように処理すれば良いのか、経費処理ルールがあれば教えてください。

公募要項「4.補助対象となる経費」をご覧ください。また、採択後に事務局より配布する「(仮称)経費精算マニュアル」等もご参照ください。

概算払いや精算払いにおいて、実際に受け取ることができる補助金額は源泉徴収後の金額でしょうか。

源泉徴収後の金額です。つまり、実際に口座に振り込まれる金額は、税金等が差し引かれた後の金額となることにご留意ください。

どのような映像・映画が対象となりますか?

作品内容は自由ですが、「コンテンツの一般公開を目的としないもの」「政治的または宗教的な宣伝意図を有するコンテンツ」など、対象外となる事業要件があります。詳しくは公募要項「2-4. 応募事業の要件」に記載する事業をご参照ください。応募者が企画の権利を直接保有し、使用している素材等が著作権を侵害していないことを条件として求めます。

どんなジャンルの作品なら良いですか?

作品のジャンルは問いません。アニメ、実写、XR・VRなど、ご自身の企画にあった形でご応募ください。

事業期間内で作品を完成させないといけませんか?

「映像・映画」では、事業期間内に「パイロットフィルム(ダイジェストムービー、予告編ムービー等)、完成品等」の成果物を作成する必要があります。「作品の完成(完成品)」自体は、事業完了要件において必須ではありません。